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「技術倫理」から「関西電力大飯原子力発電所3、4号機の再稼働を決定」を考える

 平成24年6月16日、「関西電力大飯原子力発電所3、4号機の再稼働を決定」がされました。

 技術倫理から考えてみると以下の3点が主な論点になります。

①技術的理由ではなく政治的理由で再稼動が決定

②福島原発事故の原因が入っていない再稼動が決定

③国民への情報公開がされないまま再稼動が決定

 以上が論点になります。
 それぞれについて、雑感を書いていきます。


 -①技術的理由ではなく政治的理由で再稼動が決定-

 例えばなしをしましょう。

 TOYOTAのプリウスは、水につかると大爆発をすることが分かりました。エンジン系の欠陥によります。
 しかし、内閣総理大臣たち4人が「大丈夫ですから」と言ってトヨタのプリウスが、また走れることになりました。なぜなら、「国民の生活のため」に走れることにしました。
 プリウスが大津波や河や海、湖につかることは、極めてまれでしょう。しかし、現実にはありえることです。

 プリウスを原子力発電所に置き換えて見てください。今回の決定が、技術的理由に基づかないことが分かるでしょう。

 高木は、今回の再稼動決定には技術倫理の立場から反対です。②に続きますが、技術的安全が担保されていないからです。文末になりますが、昨年一番売れた車種がTOYOTAのプリウスでしたので、お名前をお借りしました。お礼とお詫びを申し上げます。

 -②福島原発事故の原因が入っていない再稼動が決定-

 原発再稼動の基準には、福島原発事故の原因が入っていません。「ストレステスト」の元は平常運転時に行われるテストでした。現在、原子力安全・保安院の行っているストレステストは、以下に示されています。
ストレステストの進捗状況:http://www.nisa.meti.go.jp/stresstest/stresstest.html
1次評価http://www.meti.go.jp/press/2011/10/20111028006/20111028006-2.pdf

 福島原発事故の事故原因の特定がされていないのが明らかです。細かい点を述べますと、A)全電源喪失時の訓練を行っているのか? B)電源車配備の手順と作業員の配置場所、常時予備の作業員はどのようになっているのか? などがあります(この点についてお詫びと共に訂正があります。講義録11-3で書いたように、高木の資料の読み込み不足でした。「発電用原子炉施設の安全性に関する総合的評価(一次評価)に係る報告書の提出について(関西電力株式会社大飯発電所3号機)」資料の「添付資料1-2」の「ソフト対策」の項目に書いてあります。
http://www.meti.go.jp/press/2011/10/20111028006/20111028006-2.pdf
以上訂正終わりです。平成24年6月26日午前1時42分記入)。そして決定的なのは、

☆ C)福島原発の事故後の対策で最も有効であった「免震重要棟がない」という点です。

 決定的なので「☆」までつけてしまいました。他にも福島原発事故で有効であった「ベント」もありません。つまり、大事故(過酷事故)が起こった場合は、放射性物質が福島原発事故と同じか、それ以上に放出される、ということです。これでは福島原発事故の原因が入っていない、と考えざるをえません。最後に出典を書いておきます。
 この点で、高木は再稼動に反対です。


 -③国民への情報公開がされないまま再稼動が決定-

 「再稼動しないと電力が足りない」と漠然と考えている人がいるでしょう。高木も同じです。ですが、漠然と、ではないでしょうか。過去のデータを見てみましょう。

A)「原発がないと電力が足りない」と福島事故前に漠然と考えていたら、実は足りていた。

B)「原発を止めたら電力が足りない」と福島事故後に漠然と考えていたら、中部電力などは余った。

 以上が過去のデータです。ここで大切な視点は、技術倫理の「情報公開と説明責任(インフォームドコンセント)」です。
猪瀬東京副知事などが東京電力に「漠然と出はなくデータを示しなさい」と述べていますが、のらりくらりと交わそうとしています。中部電力は「浜岡原発を止めたら電気が足りなくなり。計画停電が・・・」といっていましたが、その後、データが出てくると余ることが分かりました。では、関西電力のデータはどうなのでしょうか?
 高木には、漠然としかしないデータしかありません。以下は関西電力のデータです。
:http://www.kepco.co.jp/pressre/2012/pdf/0519_1j_01.pdf

 上のデータを見て考えるのは、火力発電が1415万kwから1472万kwにしか増えていない点です。また、太陽光発電が叫ばれていますが、関西電力が大規模な太陽光パネルを設置した、というニュースを見ていません。地熱発電は原材料費がタダのクリーンなエネルギーですが、研究開発に大規模な予算をつぎ込んだニュースを聞いていません。どうも、この当りが漠然としていてよく分からないのです。そして最も決定的なのは

☆「大飯原発と福島原発の違いを技術的に説明していない」という点です。

 今回も大切な点に「☆」をつけました。
東芝、日立、三菱は世界のトップ技術をもつ原子炉メーカーです。50年前の自動車が壊れたからといって、20年前の自動車まで停止し続けるのは、技術から考えると可笑しいことです。30年で原子炉の中の材質は向上し、設計上も大分異なります。しかし、こうした技術的説明が一切、国民に示されていません。
 これは、日本国政府、民主党政権、関西電力、3大原子炉メーカーの責任です。同時に、マスコミの責任でもあります。「国民の知る権利」を代表するマスコミが、日本国政府や民主党政権、関西電力が発表しないならば、自分たちで東芝、日立、三菱の技術者に直接取材をして、情報を公開しないのでしょうか。
 もちろん、大学界も「国民の知る権利」まで強い責任は負わないにしても、一旦はあります。原子炉の専門家の方々が、福島原発と大飯原発の違いを示してくれないのでしょうか。もちろん、技術倫理で関わる高木にも責任があります。

 「国民の生活のために」という言葉が再稼動の根拠でしたが、「情報公開と説明責任がない」点で、「国民の生活のため」とは言えないと考えます。

 以上の点から、高木は今回の大飯原発再稼動に反対します。

 反対するだけでなく、地熱発電や天然ガス(メタンハイドレートなど)や尖閣諸島付近にある石油の採掘を進めるべきであると考えている点を付け加えておきます。

 今回は特別に記事を書きました。


   ----------以下出典です-------------

付記:関連記事とメタンハイドレートの論文です。

①「大飯再稼働、政府が決定…7月下旬にもフル稼働」
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20120616-OYT1T00378.htm

福井県の西川知事(左)との会談にのぞむ野田首相と関係閣僚ら(16日午前10時14分、首相官邸で)=上甲鉄撮影

 政府は16日午前、野田首相と関係閣僚による会合を開き、定期検査で停止している関西電力大飯原子力発電所3、4号機(福井県おおい町)の再稼働を正式決定した。

 福井県の西川一誠知事が、再稼働に同意すると首相に伝えた。昨年3月の東京電力福島第一原発の事故後、国内の原発再稼働が決まったのは初めて。2基がフル稼働するのは7月24日以降になる見通しだ。

 西川知事は、首相官邸で首相と会談し、「主な電力消費地である関西の皆さんの生活と産業の安定に資するため、(再稼働に)同意する決意を伝えたい」と述べた。首相は「知事の決断に深く感謝を申し上げたい」と謝意を表明した。

 関係閣僚会合で、首相は「立地自治体の理解を得られた今、再起動することを政府の最終判断とする」と述べ、再稼働を指示した。

 枝野経済産業相は同会合で、「政府の最終判断を私から関西電力に速やかに伝達し、再起動に向けた準備作業に取りかからせる」と述べた。再稼働に向けては、安全に万全を期すよう、関電側に直接伝える機会を早期に設ける考えを表明した。

 関電は、3号機について配管の洗浄など再稼働の準備作業を16日午後に着手する。最短で7月4日に発電を始め、7月8日にフル稼働する。3号機が稼働した後、4号機に着手し、早ければ7月20日に発電を開始する。順調にいけば2基ともフル稼働するのは、早くて7月24日、遅ければ8月2日になる見通しだ。準備作業の遅れなどで電力不足に陥る懸念が残るため、計画停電に向けた準備は継続する。

(2012年6月16日14時06分 読売新聞)

②「原発運転再開 安全上の課題は」6月16日 15時49分 -NHK NEWSWEB-
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120616/k10015877341000.html

大飯原発の運転再開を巡って、政府は、ことし4月に示した新たな安全基準に基づいて「安全性を確認できた」と判断しました。
大飯原発では、大津波に備える対策が取られましたが、福島第一原発の事故を踏まえた長期間かかる原発の安全対策は先送りされているほか、住民の避難計画といった重要な防災対策はまだ道半ばです。

政府の「安全の確認」とは
政府は4月の関係閣僚会議で決定した新たな3つの安全基準で、大飯原発の安全性を確認しました。
新たな安全基準に盛り込まれたのは、地震や津波によってすべての電源が失われても、その後の事故の拡大を防ぐ対策が取られていること、その対策を「ストレステスト」の1次評価で国が確認していること、そして実施までに長期間かかる対策について、電力会社が今後の実施計画を示すこと、となっています。
新たな安全基準を大飯原発でみますと、基準の1つ目は、事故直後の去年3月から全国の原発で実施された「緊急安全対策」などによって達成されたと評価されました。また基準の2つ目は、関西電力が実施した「ストレステスト」の結果について、国の原子力安全・保安院と原子力安全委員会が、ことし3月までに確認を終えています。基準の3つ目は、関西電力が政府に、実施までに長期間かかる対策について実施計画を提出し了承されました。
これによって大飯原発では、メルトダウンのような深刻な事故が起きたあとを想定した、長期間かかる安全対策については先送りを認めることになりました。
例えば、福島第一原発の事故で対策の拠点となった、「免震重要棟」のような施設は、平成27年度までに設置されるほか、放射性物質が放出する深刻な事故に備えて、フィルターのついたベントの設備も27年度までに設置する予定になっています。
さらに津波から守る防波堤をかさ上げする工事は、来年度中になるとしています。

「2次評価」は実施されず
福島第一原発の事故を踏まえた安全対策は、ほかにも課題が残されています。
メルトダウンが起きたあとの原発の安全対策を評価する「ストレステスト」の「2次評価」については、電力会社が去年12月の期限を過ぎても結果を提出していません。
電力各社は、「作業量が多いため遅れている」などと説明していますが、国も、事実上、提出の遅れを黙認している状態です。
これに対して、国の原子力安全委員会は「1次評価だけでは原発の安全評価としては不十分だ」と批判し、早期に2次評価を実施するよう繰り返し求めていますが、大飯原発について実施の見通しは立っていません。

防災対策は道半ば
また原発の外でも、被害が広範囲に及ぶ深刻な事故を想定した住民の避難計画といった重要な防災対策はまだ道半ばです。
福島第一原発の事故を受けて、国は、原子力事故への防災対策を重点的に整備する範囲を、これまでの原発の半径およそ10キロから30キロに拡大する方針を示しています。
このため、防災対策が求められる市町村は、これまでの3倍の130余りに増えて、原子力事故への備えがなかった自治体でも地域防災計画を新たに作らなければなりません。
しかし、地域防災計画のもとになる国の原発事故の防災指針は、いまだに具体的な内容が決まっていません。
国は新たに、住民を避難させる際の判断基準や、避難を支援する国と自治体との役割分担、そして、オフサイトセンターの態勢や設置場所などを示す予定です。
このため自治体からは、国が自治体との調整を進め、早急に具体的な仕組みを作るべきだとして不満の声が上がっています。
 
③「新潟県上越市沖の海底に露出した熱分解起源メタンハイドレートを確認、採取に成功」2006/2/28 (画像は転載しません)
発表者 松本 良(地球惑星科学専攻 教授)
http://www.s.u-tokyo.ac.jp/ja/press/2006/03.html

海底に露出するメタンハイドレート(JAMSTEC ROV/ドルフィンで撮影)
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概要

海底下数kmの深部ガスに由来する「熱分解起源のメタン(注1)」からなる「メタンハイドレート(注2)」が水深約900 mの海底に広く分布することを無人潜水艇で確認し、試料の回収に成功。同時に、海底から湧出するメタンガスの気泡が海洋中層(~500 m付近)を浮上する様子を映像で捉えることに成功。

東京大学はプロジェクトリーダーとして計画を統括し、調査海域を特定、西太平洋域で最初の海底に露出するメタンハイドレートを発見した。ハイドレートや堆積物の化学分析・同位体分析を行い、過去に現在より遥かに大きなメタンの噴出があった事を示した。


図1:新潟県上越市沖のメタン湧出域
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図2:エコーサウンダー(魚群探知機)が捉えたメタンプルーム(気泡の柱)
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図3:熱分解起源のメタンハイドレート(上越市沖海鷹海脚で回収)δ13C=-40‰
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メタンハイドレート:水が作る籠構造の中にメタン分子を取り込む
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ハイパードルフィン
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解説

背景と経緯
メタンハイドレートとはメタンガスと水からなる固体物質で、海底下数100mの堆積物中に広く分布していることが分かっている。メタンハイドレートはその中に大量のメタンを蓄えており、石油や天然ガスなどの在来型エネルギー資源に代わる新しいエネルギー資源として注目されており、我が国をはじめ多くの国で探査計画が進んでいるが、メタンハイドレート鉱床が発達するための地質条件については殆ど分かっていない。一方、メタンハイドレートは温度や圧力の変化で容易に分解し大量のメタンを周囲に放出するため、長期的かつ劇的な地球環境の変動要因としての可能性も指摘されているが、そのメカニズムや影響を及ぼす範囲は分かっていない。

調査・研究の目的と概要
日本海東縁、上越市沖の海底900~1,000mの小さな高まり“海鷹海脚(仮称)”上には比高数10mの丘やポックマーク(注3)と呼ばれる巨大な窪地が発達し、海底からのガスの噴出を予想させる。私たち東京大学の研究グループは、2004年と2005年の夏、東京海洋大学、独立総合研究所、産業技術総合研究所、海洋研究開発機構、東京家政学院大学などと共同で、研究調査船による調査を行い、ピストンコア(注4)やグラブによる海底堆積物の採取、CTD/ロゼッタ採水器(注5)による深層~表層海水の観測と採取、エコーサウンダー(計量魚探)(注6)による海水中の気泡のイメージング、さらに無人潜水艇ハイパードルフィン(注7)による海底の観察とサンプル採取を行なった。その結果、(1)海底から放出された大量のメタンによるガスの柱(メタンプルーム)の映像化に成功、(2)日本近海-東アジア周辺の海域で初めて、海底に露出するメタンハイドレートを発見、回収に成功し、これらが海底下数kmの深部に由来する熱分解起源ガスである事を炭素同位体比から明らかにし、(3)ハイカブリニナ類(巻貝類)やハナシガイ類(二枚貝類)など、化学合成生物群集(注8)に特異的に出現する貝類の生息を確認した。さらに、(4)付近の海水のメタン濃度が通常の数10~数1000倍と高いこと、(5)水温の低い海底では、海底に湧出するメタンが表層水塊にまで有効に運ばれていること、(6)微化石の分析から、約2万年~2万5千年前に現在よりはるかに規模の大きなメタン湧出があったことを明らかにした。

研究の意義
南海トラフなど、海洋のメタンハイドレートの多くは海底下数100mに分布しており、上越市沖のように海底にまで露出する例は極めて珍しい。海洋のメタンハイドレートは微生物分解起源の浅所メタンからなる例が一般的であり、今回確認したように熱分解起源メタンハイドレートは少ない。熱分解起源ガスは地球深部に大量に腑存していると予想され、熱分解メタンハイドレートの発見によりメタンハイドレートの資源ポテンシャルが高まったといえる。一方、海底から湧出したメタンが表層水塊付近にまで達しているという事は、海底メタン湧水が地球温暖化に影響を与えている事を意味する。海底地形や堆積物中に残された同位体記録から、最終氷期の頃に、現在よりはるかに規模の大きなメタン湧出があったことも明らかになった。メタンとメタンハイドレートが氷期−間氷期の日本海の海洋環境と気候変動に大きな影響を与えていた可能性を指摘できる。

今後の課題と計画
研究のきっかけとなった巨大ポックマークの成因と生成時期はいまだ解明されていないが、過去数万年以内に海底崩壊を引き起こすような大規模なメタンの噴出があった可能性がある。今後は、調査海域に賦存する全メタンハイドレート量の見積もりおよび過去におけるメタンハイドレートの生成分解の規模とタイミングを明らかにすることが課題である。本年7月には3回目のピストンコアリング、9月には2回目のROVハイパードルフィンによる調査を行う予定である。

共同研究体
東京大学、海洋研究開発機構、東京海洋大学、独立総合研究所、産業技術総合研究所、東京海洋大学

用語解説

熱分解起源メタン/微生物分解起源ガス:
有機物は地層中で分解してガスを生産する。海底から~数100 mより浅い地層中では微生物による分解が、深部の高温環境では非生物的に分解する。量的には熱分解ガスの方が多いと予想される。↑
メタンハイドレート:
水分子とメタンガス分子からなる固体の物質。温度が低く圧力の高い場所で安定に存在するため深海堆積物中や永久凍土域に分布する。新しいエネルギー源として期待される一方、地球環境の劇的な変動要因としても注目される。(参考リンク:メタンハイドレートと地球環境)↑
ポックマーク:
海底のすり鉢型の窪地。海底からのメタンの噴き出しによって形成されるとの説が有力である。上越市沖のものでは直径500 mにも及ぶ。↑
ピストンコアラ:
ステンレス製のチューブ。海底に打ち込んで底泥を採取する。↑
CTD/ロゼッタ採水器:
船上のウインチなどでつり下げて海底付近から海面までの塩分、温度、水深などを測定する装置。海水を採取するための蓋付き塩化ビニル製のチューブ。↑
エコーサウンダー(魚群探知機):
海水中に一定の周波数の音を発射し跳ね返ってくる音から、魚群の有無を調べる探査装置。海水中の気泡群の探査にも利用される。↑
ハイパードルフィン:
海洋研究開発機構の無人潜水調査船。ハイビジョンカメラ、マニピュレーター、様々な観測機器を搭載し、海底の観察と試料の採取を行う。↑
化学合成生物群集:
光合成に頼らず、メタンや硫化水素などから栄養分(有機物)を合成する化学合成細菌を共生・利用することによって深海底熱水・冷水湧出部に群落を形成する生物群集。二枚貝類やハオリムシ類のように鰓に化学合成細菌を共生させてエネルギーを得るものや、ユノハナガニのように細菌(バクテリアマット)を捕食しているものなどがいる。↑
 
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